徹底解明軍事費 No.821

 軍事費がGDP比5%になると

4人家族で負担する軍事費は年間100万円です。

これは現実に起こりうるか問題です。

日本政府は1976年、軍事費を「国内総生産(GDP)比1%」以内に抑える原則を確立し、これを長く維持してきました。

ところが「すべての同盟国は軍事費をGDP2%以上に上げるべきだ」と言う米政府の要求に応えるため、2022年の安保3文書で、23〜27年度の5年間で、防衛省以外の予算も含めて一気に2倍化=GDP2%(約11兆円)に拡大することを決定しました。

「出典:しんぶん赤旗日刊紙より」

11兆円とはどれだけの規模かと言うと、国民1人当たりでは約8万9500円に上ります、

4人家族で年間約36万円、月３万円を負担している計算です。

防衛省は、20年度の国民1人当たりの軍事費は年約4万円と言う試算を公表しましたが、わずか数年で国民の軍事費負担は2倍以上になっています。

しかし、米国の要求はこれにとどまりません。

米国防総省は昨年、日本に「GDP比3.5%以上」を打診したと報じされています。

日本政府はすでに、GDP比2%以上の軍事費増を当然視しており、これに応える構えです。

GDP比3.5%になればどうなるか。

24年の名目GDP約609兆円)に当てはめると、21兆円を超える途方もない金額です。

国民1人当たりでは年17万3000円です。

20年度と比べると実に4倍以上です。

4人家族で年69万円、月約5万8000円となります。

更に米国防省が23日に公表した「国家防衛戦略」で、すべての同盟国に、軍事費のGDP比5%以上への増額を要求する事を揚げました。

5%になれば24年の名目GDPで換算すると30兆円を超えます。

国民1人当たり年24万8000円、4人家族で年約100万円にも達します。

もはやこれは戦時経済、軍事独裁政権のような財政構造になってしまいます。

米国の理不尽な要求に屈し、日本政府はこれぼどまでの負担を国民に押しつけようとしているのです。

その是非が、高市政権による暴走の下で行われる衆議院解散総選挙で問われます。

安保3文書(22年12月閣議決定)を境に日本の軍事費は様変わりしました。

従来、軍事費とは防衛省の当初予算を指しますが、他省庁の軍事関連予算、補正予算への防衛省予算の計上が加わり、「財政の軍事化」が進んでいます。

防衛省予算に計上される軍事費は3つに分類されます。

①自衛官や防衛省職員の給与や食事に充てる人件、糧食費

②装備品の購入、修理や基地整備、隊員の教育訓練などの一般物件費

③軍事ローンの返済分歳出化経費です。

このうち急増しているのが歳出化経費です。

高額兵器の購入や基地整備は単年度では支払いきれずに複数年度に分割払いするため、同経費を毎年計上しています。

軍事ローンである「後年度負担」は2026年度予算案で総額17兆9524億円に上り、巨額のツケを将来に回りています。

グラフ①

「グラフ①」

これに伴い、歳出化経費は４兆6857億円に上り、同省予算の半分超を占めました。

安保3文書策定前の22年度と比べると約2.3倍(約3.6兆円増)へと突出して増えました。

ローンが急増した背景には

①長射程ミサイルの大量導入などの敵基地攻撃態勢づくり

②米国製兵器の爆買いや沖縄県名護市辺野古の米軍新基地建設、米軍訓練を移転するための馬毛島(鹿児島県西之表市)への基地建設などの異常な「米国奉仕」があります。

第２の軍事費

法の趣旨をゆがめる補正予算も「第２の軍事費」にしています。

本来、補正予算は財政法で特に緊要となった経費に限ると定め、大規模災害など当初予算の編成時に予期できなかった事態に対応するために構成すべきものです。

補正予算への軍事費計上を常態化させたのは12年に発足した第２次安倍晋三政権です。

毎年度1000億〜4000億円程度盛り込むようになりました。

安保3文書以降の23〜25年度では8000億円を超え、当初予算と合われて空前の規模となっています。

グラフ②

「グラフ②」

更に「総合的な防衛体制の強化」と称して、他省庁の予算も軍事費に組み込んでいます。

具体的には、①研究開発、文部科学省や経済産業省などの9府省

②公共インフラ、国土交通省や内閣府

③サイバー安全保障(政府全体)

④同志国との国際協力、外務省の4分野です。

これに加えて海上保安庁や国連平和維持活動(PKO)予算などを関連経費に算入

関連経費を含めて軍事費のGDP比2%としています。

米国の要求に応じてGDP比3.5%になれば、これらも増えることになります。

日本共産党の赤嶺政賢衆議院議員(沖縄)に防衛省が提出した資料によると、関連経費は23年度7748億円、24年度9833億円、25年度1兆2247億円と増加し続けています。

特に増えているのは研究開発です。

26年度は5144億円と３年間で約３倍に増加しました。

政府全体で軍事研究にのめり込んでいます。

禁じ手の国債も

こうした「大軍拡」のために「禁じ手の軍事国債」も拡大し続けています。

グラフ③

「グラフ③」

戦時国債の乱発によって侵略戦争に突き進み、経済·国家財政を破綻させた戦前の反省を踏まえ、歴代政権は軍事費を国債で賄うことを否定してきました。

しかし、岸田文雄政権(21〜24年)が2023年度に戦後初めて、護衛艦などの建造に国債発行を強行しました。

26年度予算案では5973億円を盛り込み、総額２兆9709億円に達しました。

歴史的な円安で物価高が加速する中、将来世代に負担を押し付けています。

“禁じ手”を重ねた軍拡の結果、防衛省予算は５兆円台で推移していましたが年１兆円規模で積み増し、４年間で約３.6兆円(約1.7倍)増えました。

他の予算と比べれば、明らかに異常な伸びです。

22〜26年度の間では軍事費は突出して増える一方で、文教科学振興費は約6500億円増、食料安全供給費は29億円増にとどまり、中小企業対策費は削減されました。

グラフ④

「グラフ④」

省庁別で見ても、26年度予算案で防衛省予算は、国土交通省や文部科学省の約1.5倍、農林水産省の4倍以上になっています。

現行計画でも財源の不足分(年3.6兆円)を歳出改革や増税(法人税、たばこ税、所得税)で確保するとしていますが、恒久的な財源の目処は立っていません。

GDP比3.5%になれば、追加で10兆円の財源を賄わなければならず、消費税増税や社会保障の削減、国債の乱発などは必至です。

トランプ米政権は、さらにGDP比5%という途方もない金額を全同盟国に要求しています。

軍拡を推進する政党勢力は、財源も示しておらず、将来世代に負担を押し付けることについてもまともに説明しません。

大軍拡は紛れもなく国民の暮らしを破壊する「亡国の道」であり、受け入れる事はできません。

そもそも軍事国ではない、戦争放棄を憲法に掲げている日本が、軍事大国である米国と軍事同盟を交わしている事が許されると言う事が異常なのです。

日米地位協定、日米安保条約、日米軍事同盟は、軍事大国である米国が敗戦国となった「日本を利用するための協定、条約、同盟」であり、日本国民の暮らし、予算を横取りする暴挙である事を、軍事費予算は証明していています。

しんぶん赤旗より引用

出典:しんぶん赤旗

2026年1月25日　日曜日(日刊紙、第26918号)

日本共産党

www.jcp.or.jp

世界中でも類を見ない政党 No.820

 世界中でも類を見ない政党

日本には日本共産党と言う政党があり、日本では一番長く続く党歴を持つ政党です。

政権を一度も獲得したことも、政権に加わったこともない党歴103年の政党です。

日本一「憲法」を頑なに厳守する政党と言えます。

そのため、資本主義社会では万年野党の座である。

憲法に沿った活動や主張を曲げない政党であるため、政党間で絶対一致となる他政党は存在しません。

主張を曲げてまで他党に寄り添うことはほとんどない政党と言えます。

他党にない一般的な事が起きてるのもこの政党の特徴です。

元幹部が除名離党後、公に所属していた党を批判攻撃すると言う、一般的には多くある事が起きるのもこの政党の特徴です。

一般では、元社員や従業員と言った人たちが会社を辞めた後、批判攻撃するする人がいますが、そんな一般的な事が起きるのもこの政党です。

それは、裏返せばこの政党が一般的に近い政党だとも言えるのではないかと思う。

また、一般国民の意見や願いを受け止めるから、主張を曲げられないと言うことにもなるのではないかと思います。

一番誤解を受けると言うのもこの政党の特徴です。

世界中の共産党と一緒くたに捉えられているのもこの政党です。

日本共産党が政権を担う事はありません。

資本主義社会である内は、間違いなくありません。

目指す社会の道筋を曲げる事がない以上ありませんし、曲げることはしないでしょう。

一般的にはこの姿勢が「馬鹿な政党」と言われる所以なのかも知れません。

日本には政党助成金と言う制度がありますが、憲法違反だとし、頑なに受け取りを拒否しているのもこの政党の一貫した頑固さと言えます。

この拒否した政党助成金は、他党に山分けされています。

本来なら国庫に返還されなければならないお金です。

この矛盾を正せずその状況は続いています。

いったん受け取って、国庫に返還すると言うこともしません。

この事に矛盾を抱えている国民も少なくないはずです。

制度としてできてしまったものを拒否しても、、、そんな意見がないはずがありませんが、憲法違反の一点張りです。

制度の見直しと言う考え、主張をした事がありません。

憲法違反にならない制度には出来ないものなのか？

そんな党内での議論はした事があるのか、ないのか？

何が何でもこの政党助成金制度は憲法違反になるのか？

そんな議論がなされたと言う話を一度も聞いたことがありません。

この点では欠如した政党のような気がします。

太平洋戦争の戦前、戦後も戦争反対を貫いた唯一の政党。

戦前を中心に多くの仲間が弾圧され命を奪われた。

日本ではそんな政党が一番嫌われていると言う現実がある。

危険思考、暴力的政党と疑いをかけられ、公安の監視対象にされていた事実。

疑いが晴れてもなおその洗脳は解けていない、

日本国民は一番必要とする政党を虚偽によって消し去ってしまう可能性がある。

この政党の火が消える日も近いかもしれない。

マルクス主義政党で、それに沿った社会発展を目指していますが、資本主義社会の体質が変わればいいと言う考えはないのだろうか？

確かに資本主義社会は、富裕層にだけ富が集中する社会であり、それが原因で貧困格差を広げているのもひとつの事実です。

資本家には全く変わらなければならないという危機感はないのでしょうか？

帝国文明が滅んで、また新しい文明が誕生と言う事を何度も繰り返してきたのが人類社会だったと、古代の遺跡などから想像できます。

やはり資本主義的社会は同じ事を繰り返す社会なのかも知れません。

ここにメスを入れようとしているのが日本共産党の主義主張なのかも知れません。

しかし、資本主義社会を牛耳り支えている資本家らの考え方が変わらない限り、資本主義社会の体質変化も、違った社会主義への移行も起きる事はありません。

行くとこまで行って古代文明のように滅びる道しかないのかも知れません。

一瞬的に終わる世界的戦争も、案外思えば簡単に始まってしまうかもしれない。

なぜなら、資本主義社会は自己中的社会であるからです。

一人の資本思想家の暴走によって始まってしまう可能性のある主義社会です。

一人の人間が世界平和を願っても叶わないのに、一人の人間が世界平和を壊すことは可能なのです。

それが資本主義社会の未来にはある可能性があることは否定出来ない。

日本共産党が消滅前後に日本は再び戦争を起こす可能性がある。

日本共産党は、1922年(大正11年)7月15日、我が国の進歩と革命の伝統を受け継いで、日本労働者階級の前衛によって創立された。

当時の日本は、世界最大の帝国主義強国の一つとなっていたが、日本の人民は、天皇制権力の野蛮な支配、地主と独占資本の激しい搾取と収奪を受け、ひどい生活水準と無権利状態に置かれていました。

労働者は植民地同様の低賃金と長時間労働で、法律による保護もほとんどなく、独占資本主義の無慈悲な搾取にさらされていた。

農村では、半封建的な寄生地主制度の支配と独占資本の収奪のもとで、小作農をはじめ大多数の農民は、厳しい窮乏(きゅうぼう)に落ち込んでいた。

女性は男性に比べ、さらに社会的に差別された無権利な状態に置かれ、半封建的な家父長制の圧迫に苦しめられていた。

また、相次ぐ侵略戦争で朝鮮、台湾、南樺太(南サハリン)、南洋諸島(委任統治)の人々は、過酷な植民地支配のもとに置かれていた。

日本共産党のシンボルである「赤旗」は古来より奴隷や労働者が支配者に反抗し、団結して闘う姿勢を示すシンボルとされ、1922年の創立以来、侵略戦争反対、国民主権、平和と民主主義を揚げ、戦前の弾圧下でも不屈に闘い抜いた歴史の象徴です。

戦前、すべての政党が侵略戦争に協力する中、日本共産党のみが命がけで「戦争反対」を訴え、弾圧の中、投獄され拷問を受け亡くなった同志も少なくない。

戦争反対を訴える日本共産党は当時、非国民とされたが屈することはなかった、これが国民主権を揚げ続けた証しである。

党員バッチに込められた思い

党員バッチは、共産主義のシンボルである鎌(カマ)と槌(ツチ)をモチーフにしたものが代表的で、鎌は農民、槌は工員の団結と彼らによる労働運動や共産主義運動を象徴しています。

資本家(資本主義)の目的は労働者から搾取である。

それに対抗しているのが日本共産党と言えるだろう。

日本共産党は、労働者を「生産手段を持たず、自身の労働力を資本家に提供して賃金を得る人」と定義しています。

単に生産現場のブルーワーカー(主に製造業、建設業、運送業などの生産、作業現場において肉体労働や専門技術を用いて製品やインフラ維持に従事する労働者)だけでなく、ホワイトカラー(事務、専門、技術職)、サービス職など、雇用されて働く全てのサラリーマン属を広く含む概念です。

この事こらも分かるように、全ての労働者階級の味方と言えるのが日本共産党なのです。

そのため、資本主義社会では全ての労働者を資本家は洗脳しなければならない、日本共産党と言う政党を不正に攻撃し、悪のレッテルを貼る必要があるのです。

その指導、実行は自由民主党=統一協会(教会)=共勝連合である。

多くの国民がその策略にハマり洗脳が解けることがありません。

その事は、政権に打撃を与えるほどの躍進をしたことがないことが証明しています。

それが日本の資本主義社会の姿なのです。

これが、世界で起きる労働者の変革も日本では起きる可能性ないと言う証しである。

それは、世界の国民主権的な大きなデモを観ても、明らかに違う日本の民度が物語っています。

ザクロソウ No.819

 ザクロの名がつく野草

ザクロソウはとても小さな桃の果実を思わせる愛らしいつぼみ、クリーム色した5枚のガク片を妖艶なカップ咲きにさせる様子は、植物好きな人を魅了します。

花弁に見えるのはガク片で、白緑色を帯びるが遠目で見ると淡い桃色に感じます。

関東地方では11月過ぎまで咲いている。

よく知られる名前の由来は「葉の姿がザクロに似ているから」ですが、むしろ結実の姿の方がよっぽどザクロらしいと思えます。

裂開する果実の様子がザクロによく似ている。

はじめは毛が生えたように畑地に住み着きますが、数年もすると地面を覆い尽くす勢いで茂り、辺りをクリーム色に染める。

土を耕すほどに殖えていく、こまめに除草をしても毎年生えてきます。

手入れがこまめにされる耕作地ほどよく茂り、見た目と違って環境の撹乱にはすこぶる強い種属です。

ザクロソウは成長も遅く、育っても小兵で風通しもよいので栽培植物に与える影響は少ない。

むしろ大いに茂ることで、ほかの雑草が生えるのを抑制しているようにも見えます。

直根を伸ばすが根張り弱く、耕作地ならするりと抜ける。

ツルナ(ザクロソウ)の効能

奄美群島では、全草を乾燥させ、腹痛、下痢の緩和に利用されてきました。

インドや東南アジア学術論文では、ザクロソウの果実に高い殺菌作用、抗菌作用があったとの報告があります。

ザクロソウは植物のツルナの別名で、民間療法では胃腸の不調、特に胃炎、腸炎や、解熱、解毒、消腫、健胃作用があるとされ、全草が利用されるが、生の汁を切り口や虫刺されに使うと、皮膚炎を起こす事があるため注意が必要です。

その他、止血、鎮痛、利尿作用も期待され、風邪の咳などに用いられたり、打撲や腫れ物には外用として利用されます。

全草を乾燥させて煎じたり、酒に浸して用いられる。

ザクロとの違い

一般的に果実を食べるザクロとは別の植物です。

ザクロのポリフェノールによる抗酸化作用や、女性ホルモン作用などとは異なるので注意が必要です。

ザクロと言えばローマ神話の女神ユノ

女神ユノ(juno/ユーノー)は、ローマ神話の最高神ユピテルの妻であり、結婚、女性、家庭を守護する最高位の女神です。

英語の6月「june」の語源でもある。

ジューンブライドの由来となったことから、結婚の女神として特に有名で女神ルナ(月)とも関連があります。

女神の大好物は果実のザクロです。

美容のために食べていたのかも知れませんね。

ザクロは豊かな耕作地に育ち、初夏から初冬まで次々と花を咲かせ、無数の種子をばら撒きます。

古代ローマの地は豊かな土壌が広がっていたことでしょう。

ザクロソウもボロボロと果実が落ちるのでその点も似ていると言えます。

女神ユノと女神ルナ

女神ユノと女神ルナはローマ神話に登場する力強い女性神で、それぞれ異なる役割と象徴を持っています。

女神ルナ(Luna/ルーナ)は、ローマ神話における「月」の女神であり、その名はラテン語でそのまま「月」を意味します。

ルナは月そのものの女神で、太陽と対になる夜の神です。

ユノは結婚、出産を司る事から女性の生理周期や出産に関わる「月」のエネルギーと結びつけられ、ルナ(月)の要素を持つと見なされることがあります。

キダチアロエ No.818

 キダチアロエ

アフリカ原産　ユリ科常緑多年草

アロエ属の中でも比較的寒さに強く、日本では江戸時代に渡来して以来各地で栽培されています。

アロエの語源はアラビア語の「allohe=苦い」に由来し、中国名のロカイ「盧薈」がアロエと変化し、定着したとされ、その苦味と多様な効能から古代より世界中で「万能薬」として利用された植物です。

アロエの歴史は古代エジプトに遡り、「不老不死の植物」として珍重されました。

古代エジプトのピラミッドの中から、アロエに関して書かれた最古の歴史書が発見されています。

書物はミイラの棺の中にあったもので、紀元前1550年頃に書かれたものとされています。

アロエはファラオ(古代エジプト王の呼称)の埋葬品にもなるほどであった。

アレキサンダー大王は兵士の治療に用いたとされ、クレオパトラは美容のために愛用したとされています。

日本へは鎌倉時代にシルクロード経由で中国から伝来したとされ、当初は「ロカイ」と呼ばれた。

江戸時代の「大和本草」などの文献に薬草として記載され、宣教師が持ち込んだ「キダチアロエ」が主流となった。

キダチアロエが「医者いらず」と広く親しまれ、やけどや傷、胃の痛みなどに用いられました。

植物学者のカーネル·フォン·リンネが「真実のアロエ」として命名したと言われています。

参照ブログ

博物、植物学者カーネル·フォン·リンネNo.78

アロエ属は種類が多く、300種以上あるとされ、日本で見られるアロエ·ベラは葉がキダチアロエより大きくロゼット状(バラの花の様に地面に近い位置で葉を広げる)に広がった形をしています。

現代ではアロエ·ベラなどがヨーグルト、ジュースや化粧品、医薬品として広く利用され、科学的にも成分研究が進められている。

キダチ(木立ち)と名がある通り、茎は伸びて立ち上がります。

葉は互生し、多肉質で細長く先は尖り、葉縁には鋭いトゲがあります。

花期は12月から3月で、茎の頂上付近から朱から赤色をした房状の花を咲かせます。

アロエ利用の注意点

キダチアロエは、葉の皮や樹液(ラテックス)に含まれるアロインなどの成分により、過剰摂取や誤飲で下痢、腹痛、肝機能障害などを引き起こす可能性があり、特に子どもや犬猫には有害で死に至ることもあります。

アレルギー皮膚炎やじんましん、痙攣(けいれん)を起こす人もいるので注意が必要です。

大量に服用すると腹部疝痛(せんつう)や骨盤内臓器の充血を起こすので、妊娠中や生理中、痔疾(じしつ、いぼ痔、切れ痔、あな痔(痔ろう)=三大疾患)や虫垂炎の疑いがある場合等には、服用しないなど注意が必要です。

葉の外皮由来の成分であるアントラノイドには発がん性が疑われており、サプリメント等では外皮を除去することが推奨されています。

世界最大の島 No.817

 グリーンランド

グリーンランドは北極海と北大西洋の間にある世界最大の島

デンマーク王国の自治領

グリーンランドは日本のおよそ6倍に及ぶ世界最大の島で、大部分は北極圏にあり、約85%は氷床に覆われています。

大部分の人は主に南西部にある氷のないフィヨルドが続く海岸沿いに住んでいます。

グリーンランドの名の由来

命名したのは、ノルウェー生まれでアイスランドのヴァイキング「赤毛のエイリーク」で、殺人罪で故国を追放されていた982年、探検の途上に発見し、この地に入植希望者が多数現れることを願い、「緑の島」と名付けたとされています。

フィヨルドとは、氷河が山を深く削ってできたU字谷に海水が入り込んで形成された細長く深い入り江のことです。

両岸には切り立った断崖絶壁がそびえ、世界的にはノルウェーやニュージーランド、チリなどで見られる有名な景観です。

大部分が北極圏内であるため、夏の白夜や冬のオーロラのような自然現象が見られます。

首都ヌークの人口は約1万7000人で、世界で最も人口の少ない首都になります。

グリーンランドは大部分が氷な覆われていますが、夏の間は沿岸部を中心に草や花が咲き、低木地帯が広がり、緑豊かになる場所もありますが、近年は地球温暖化による氷の融解で緑化が進んでいる。

一方で氷の喪失と言う深刻な問題も抱えています。

氷の減少は海面上昇を引き起こすほか、永久凍土の融解による土地不安定化や地球温暖化を加速させる原因にもなっています。

グリーンランドの国花はヒメヤナギランですが、その他にはコスギランやアイスランドポピーなど、寒冷地に適応した花々が咲きます。

　　　　　　

　　　　　　「ヒメヤナギラン」

特に国花であるヒメヤナギランは、イヌイットに食用としても利用される象徴的存在となっています。

ヒメヤナギランはアラスカやロッキー山脈北部で見られ、草丈が低く大きな花を咲かせ、暑さに弱いのが特徴です。

ヒメヤナギランの近縁種にヤナギランがあり、日本でも北海道や本州以北の高原に分布し、美しい紅紫色の花を咲かせます。

　　　　　　「ヤナギラン」

イヌイットとは北極圏に住む先住民族で日本人と同じモンゴロイド系に属します。

エスキモーと言う呼び名はカナダでは「人間」を意味するイヌイットが公式の名称として使われています。

グリーンランドの主要産業は漁業と水産加工業で、輸出の9割以上を占め、特にエビやカニが中心となっているが、近年では地球温暖化による氷床の融解でレアアースや鉱物資源(鉄鉱石、ウランなど)の開発が注目され、観光業も成長しています。

しかし、財政は依然としてデンマークからの補助金に大きく依存しています。

トランプ米大統領はグリーンランドのレアアースや鉱物資源を狙っている可能性がある。

更に中国やロシアを口実に米軍基地として領土を奪うだろう。

武力行使も厭わない国際法無視の無法者

戦争の悲劇でうまれる孤児 No.816

 子どもらの未来も命も奪う戦争

駅の子や浮浪児と呼ばれた子どもたち

駅の子は太平洋戦争後に親を亡くしたり、離れ離れになったりして全国各地の駅などで寝泊まりしていた戦争孤児をそう呼んでいた。

戦争で親を失った子どもは12万人に及んだと推計され、親元に帰れず駅を拠点に路上生活を強いられた。

浮浪児などとも呼ばれ、地域によっては駅前小僧と呼ばれるなど呼び名は様々であった。

汚いと罵られ、助けを求める声も届かず、国や大人たちからも放置され、差別や排除の対象になった。

自国に虫けらのように扱われた子どもたち

行政や一部の人々によって集められた身寄りのない子どもらは、地方の山中などに連れて行かれ放置されたり、収容されたりした。

子どもらは過酷な環境下で生き延びるため、農作物や物乞いなどで食料を得て戦後を生き抜きました。

しかし全ての子どもが生き抜けたわけではありません。

餓死する子どもらも多くいたのです。

施設収容などを名目にトラックなどで集められ、見知らぬ山奥などに置き去りにされた子どもらも多い。

お弁当を買ってあげるなどと声をかけられ、連れて行かれた後、放置されるという裏切りもあった。

孤児を集める事を「狩り込み」といい、その行為は27年まで続けられたとされる。

国にも大人にも見捨てられた子どもらが確かにいたのです。

当時は東京養育院と言う施設に収容される事が多かったとされている。

東京養育院は明治5年(1872年)に作られ、日本最古級の困窮者保護施設で、渋沢栄一が深く関わり発展させたが、1999年に廃止となった。

東京養育院と言う名称はなくなりましたが、明治時代から続く公的な福祉、医療事業の歴史と役割は、現在の東京都健康長寿医療センターをはじめとする様々な形で今も東京都の福祉を支えています。

1990年以降、戦争孤児と言う名称は戦争責任が曖昧との主張があり、また引き揚げ孤児、残留孤児、混血孤児、浮浪児等、広く戦争による孤児を含めた総称として戦争孤児の名称を使用する動きもあった。

日本では第二次世界大戦でアメリカ軍による日本本土への空襲や、広島、長崎への原子爆弾投下により、多くの子どもらが家族を失い孤児になりました。

戦後、特にそれらの戦災による孤児を指す言葉として戦災孤児の言葉が使用されるようになった。

防空法が原因で孤児

もう一つの孤児になった原因として考えられるのが防空法と言う戦時中の法律です。

防空法とは、1937年、第二次世界大戦中に日本で制定された法律で、空襲による被害を防ぐため、国民に夜間の明かりを制限する灯火管制や防空訓練への参加を義務付けした法律です。

敵の戦闘機に見つからないように家から明かりが漏れないようにする事を義務付けしたのです。

その後1941年に法律が改正されると、「逃げるな、火を消せ」を原則とし、避難や消火活動への協力を強制しました。

当初は統制を目的とすることであったが、次第に国民の生命よりも戦争遂行を優先する内容に変貌し、多くの犠牲者を出した法律である。

1943年の改正では、防空を妨害する行為に対する死刑を含む厳しい罰則が規定されました。

国民を守ると言うより戦時下の統制強化と戦争遂行のための国民動員が主な目的だったのです。

政府やメディアにより「逃げるな」が徹底され、空襲で多くの市民が避難できず、家族もバラバラになり、生死も分からない状態になり被害が拡大しました。

この惨状の中で多くの子どもらが孤児になったのも事実である。

この法律は終戦後の1946年1月31日廃止されました。

少子化が叫ばれる現代、軍事拡大を強固に進めようとしている日本政府は、再び同じ過ちを犯すのではないか、その疑念は消せない状況になりつつある、そんな気がしてならない。